【若手社員と管理職の方への在宅勤務に関する調査】在宅勤務希望者はともに約半数という結果に

2023年3月6日 18時00分 株式会社ソノリテ

在宅勤務では“社員(部下)の表情が分からない”と回答した上司が47.5%

   
   

株式会社ソノリテ(本社:東京都千代田区、代表取締役:齋藤和政)は、①従業員数500人以上の企業で正社員として働く20~30代の方、②部長クラス以上の方を対象に、「企業の在宅勤務」に関する調査を実施しました。
コロナ禍は私たちの生活にさまざまな影響を与えましたが、中でも在宅勤務の普及は働く人たちの生活をがらりと変えたのではないでしょうか。
コロナ禍による自粛だけでなく、育児や介護、自身の健康、自宅と会社の距離などの理由から、毎日出社することが困難な人でも、退職しなくても働き続けられるため、とても便利な制度と言えるでしょう。

こうした背景とインターネットの普及により、在宅勤務を導入する会社は増加傾向にあります。
会社に出社するかどうかは個人の裁量に委ねられ、会議やミーティングはほぼリモートでという企業もかなりの数になるのではないでしょうか。

一方で、在宅勤務は実際に出勤する場合と比べると、同僚や上司、部下とのコミュニケーションがとりにくく、仕事の効率が上がらないと感じている方も少なくないようです。

では、実際に働いている人たちは、在宅勤務に関してどのように考えているのでしょうか?
また、会社での立場によって在宅勤務に関する考えは違ってくるのでしょう。

そこで今回、リモートワークをサポートするWEBアプリ『ワカチエ』(https://wakachie.com/?utm_source=prtimes&utm_medium=linkrrp&utm_campaign=rrp02)の運営を行っている株式会社ソノリテは、①従業員数500人以上の企業で正社員として働く20~30代の方、②部長クラス以上の方を対象に「企業の在宅勤務」に関する調査を実施しました。

【調査結果のポイント】
・在宅勤務、出社勤務を希望する方はほぼ同数。7割以上の方が在宅勤務のメリットは通勤にかかる時間やストレスが減るとこと回答
・約4人に1人が出社を命じられた経験あり
・4割以上の管理職の方が、出社勤務を希望
・在宅勤務は「社員(部下)の表情が分からない」と47.5%の管理職の方が回答

【調査概要】
・調査内容:「企業の在宅勤務」に関する調査
・調査期間:2022年12月22日(木)~2022年12月24日(土)
・調査方法:インターネット調査
・調査人数:①507人、②522人
・調査対象:①従業員数500人以上の企業で正社員として働く20~30代の方、②部長クラス以上の方
・モニター提供元:ゼネラルリサーチ

・【在宅勤務派は約半数】在宅勤務と出社勤務、どちらがいい?
はじめに、勤務形態について従業員数500人以上の企業で正社員として働く20~30代の方に伺っていきたいと思います。

「在宅勤務(リモート勤務)と出社勤務はどちらを増やしたい(どちらで働きたい)と思いますか?」と質問したところ、『在宅勤務(49.9%)』『出社勤務(50.1%)』という回答結果になりました。

在宅勤務を希望する方と出社勤務を希望する方がほぼ同数であることがわかりました。

では、在宅勤務にどのようなメリットを感じているのでしょうか?

そこで、「在宅勤務のメリットを教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『通勤にかかる時間やストレスが減る(75.2%)』と回答した方が最も多く、次いで『ワークライフバランスが実現できる(43.6%)』『勤務地の制限がない(41.6%)』と続きました。

7割以上の方が通勤のための時間やストレスから解放されることと回答し、4割以上の方がワークライフバランス実現と、職業選択を勤務地に縛られず行えることを挙げています。

・約4人に1人が出社命令が出た経験があると回答
上記の質問で、約半数の方が在宅で働きたいと考えていることがわかりましたが、では、どのくらいの頻度で在宅勤務をしているのでしょうか?

「どれくらいの頻度で在宅勤務していますか?」と質問したところ、『在宅勤務は行っていない(65.1%)』と回答した方が最も多く、次いで『週に2、3回程度(10.1%)』『ほぼ毎日(7.5%)』と続きました。

6割以上の方が在宅勤務をしていないようですが、在宅勤務をしている方は週に2、3回程度や、毎日と回答した方が多いことがわかりました。

では、在宅勤務をしたいのに出社するように言われたことなどはあるのでしょうか?

そこで、「在宅勤務をしたいのに出社命令が出た経験はありますか? 」と質問したところ、『ある(25.8%)』『ない(74.2%)』という回答結果になりました。

約4人に1人が在宅勤務を希望しているのにも関わらず出社を命じられた経験があるようです。

では、出社すべき明確な理由はあるのでしょうか?

続いて、「出社のほうが好ましいと思う業務は全体でどのくらいありますか?」と質問したところ、『ほぼすべて(9割以上)(35.3%)』と回答した方が最も多く、次いで『7~8割ほど(18.3%)』『5~6割ほど(17.0%)』『ほとんどない(2割以下)(17.0%)』と続きました。

約半数の方が在宅で働くことを希望しているものの、業務レベルで考えると、3割以上の方がほぼすべての業務が出社して行うほうが望ましいと感じているようです。
在宅勤務では、対面ではない分障壁となることも多いのかもしれません。

・【出社勤務を望む管理職が4割以上】在宅勤務のメリットとデメリット
先ほどの調査結果で、約半数の若手社員が在宅勤務を希望していることがわかりました。

では、部長クラス以上の管理職の方は在宅勤務についてどのように考えているのでしょうか?
ここからは、部長クラス以上の方に伺っていきたいと思います。

       

「社員(部下)には在宅勤務(リモート勤務)と出社勤務のどちらをしてほしいと思いますか?」と質問したところ、『在宅勤務(53.6%)』『出社勤務(46.4%)』という回答結果になりました。

4割以上の管理職が出社勤務を望んでいるようです。
では、どのような理由から在宅勤務や、出社勤務を望んでいるのでしょうか?

前の質問で『在宅勤務』と回答した方に、「在宅勤務と回答した理由を教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『業務を効率化できるから(51.1%)』と回答した方が最も多く、次いで『コストを削減できるから(48.9%)』『社員(部下)のワークライフバランスが充実するから(41.4%)』と続きました。

半数以上の方が業務の効率化を、半数近くの方がコスト削減を挙げ、在宅勤務の合理的な側面をメリットと感じているようです。
さらに、ワークライフバランスが充実するからという社員(部下)を思いやる回答も4割以上見られました。

では、出社勤務を希望している方は、どのような理由があるのでしょうか?

続いて、前の質問で『出社勤務』と回答した方に、「出社勤務と回答した理由を教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『社員(部下)とコミュニケーションが取りやすいから(73.1%)』と回答した方が最も多く、次いで『生産性が上がるから(39.7%)』『勤怠管理がしやすいから(36.4%)』と続きました。

社員(部下)とコミュニケーションが取りやすいからという理由が他を引き離して圧倒的多数で、7割以上に達しました。
コミュニケーションという側面では対面に勝るものはないと考えられているようです。

・【社員(部下)とのコミュニケーションに問題あり】在宅勤務の課題
上記の質問で、半数以上の管理職の方が、社員(部下)には在宅勤務(リモート勤務)をしてほしいと思っていることが明らかになりました。

では、自身の勤務についてはどちらを希望しているのでしょうか?

「ご自身は、在宅勤務(リモート勤務)と出社勤務のどちらをしたいと思いますか?」と質問したところ、『在宅勤務(53.6%)』『出社勤務(46.4%)』という回答結果になりました。

自身に関しても、半数以上の方が在宅勤務を望んでいることが明らかになりました。

では、在宅勤務を望んでいるものの、在宅勤務に対し何らかの問題点を感じているのでしょうか?

そこで、「在宅勤務では具体的にどのような問題点があると思いますか?(複数回答可) 」と質問したところ、『社員(部下)の表情が分からない(47.5%)』と回答した方が最も多く、次いで『コミュニケーション不足(43.1%)』『マネジメントが難しい(37.0%)』と続きました。

社員(部下)の表情が分からないと回答した方が半数近く、コミュニケーション不足と回答した方が4割以上見られ、社員(部下)のメンタリティやモチベーションがどのような状態であるかの確認やコミュニケーションが円滑に行えないという問題点が指摘されました。
また、業務の量や質を把握し辛くなりマネジメントが難しいという意見も見られました。

・【まとめ】在宅勤務はコミュニケーション不足になる側面も…。これからは在宅勤務の問題点を解決することが必須!?
今回の調査で、20代~30代の若手社員、部長クラス以上の方、ともに半数の方が在宅勤務を希望していることがわかりました。

在宅勤務では、コスト削減や業務の効率化、ワークライフバランスが充実するなどのメリットもあり
しかし、在宅勤務では部下の表情が見えない、コミュニケーションがとりづらいといった問題もあるようです。

​一方で、在宅勤務では、コスト削減や業務の効率化、ワークライフバランスが充実するなどのメリットもあるため、今後も在宅勤務の需要は増えてくるかもしれません。
在宅勤務時の課題点を解決することで、社員は、より柔軟な働き方ができるようになるのではないでしょうか。

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カテゴリ :  調査リリース ジャンル :  調査レポート

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